大阪 あーかいぶず第34号
目 次
大阪の台風災害と高潮対策…………………………………１頁
当館所蔵資料『航空写真』と『地形図』の紹介…………６頁
平成１６年度企画展、歴史資料講座のお知らせ…………８頁
第34号 平成16年9月
大阪府公文書館発行
大阪の台風災害と高潮対策 高倉史人
■ はじめに
日本列島は、過去にたびたび台風、地震などの自然災害に見舞われてきた。台風の中では、今から７０年前の昭
和９年（１９３４）９月の室戸台風、昭和２５年（１９５０）９月のジェーン台風、昭和３６年（１９６１）９月の第二室戸台
風が、大阪に大きな被害をもたらした。特に、台風が北上する場合、台風の東側では強風となりやすく、これらの
台風は大阪の直ぐ西側を北へ進んだために高潮が発生し、大阪湾沿岸に大きな高潮の被害をもたらした。そのた
め、大阪府や大阪市などでは、防災対策の柱の一つとして高潮対策を講じ、それを強化してきた。
室戸台風で浸水した大阪市西区本田二番町商店街
（『大阪府風水害誌』より）
本稿では、室戸台風、ジェーン台風、第二室戸台風の概況、被害状況、大阪府の対応、高潮対策などについて述
べることにする。
■ 室戸台風
（１）台風の概況と被害状況
室戸台風は、昭和９年（１９３４）９月１２日から１３日にかけて、サイパン、グアム、ヤップ島付近の海上で発生し、
２１日午前５時ごろ、高知県安芸郡奈半利町付近（室戸岬の北西２４ｋｍ）に上陸し、その後、徳島、淡路島を通
り、午前８時ごろ大阪と神戸の中間に達した。
その時は大阪府全域が暴風雨に巻き込まれ、台風の中心の気圧は約９５４ヘクトパスカルと低く、大阪の最大瞬
間風速は６０ｍ以上という猛烈さであった。
また、低圧と暴風により大阪湾には高潮が起き、大阪市の低地は海岸から４ｋｍ以上の陸上まで浸水し、堺市は
全市の３割、岸和田市は２割が浸水するなど、その被害は甚大であった。
この台風における被害は、大阪府内では、死者１，８１２人、負傷者８，９３２人、行方不明７６人、合計１０，８２０人
に達した。また、住宅及び非住宅の全壊・半壊・流出３０，０４２戸、床上・床下浸水１８３，７４０戸、田畑被害４２，
５００ｈａに及んだ。
なかでも、学校の被害は甚大であり、大阪府内で、全壊した小・中学校は２２校、半壊９８校、一部倒壊４５校、破
損１４８校、浸水３５校に及び、死亡は児童生徒６７６人、職員１８人、負傷は児童生徒２，４６９人、職員１５３人に
達した。
当時の木造校舎が台風の威力に耐え切れずに倒壊又は大破し、ちょうど登校時間で学校に集まっていた児童生
徒・教職員が犠牲になったのである。
（２）大阪府の対応
このような大きな被害を大阪府にもたらした室戸台風に対して、縣忍（あがた しのぶ）大阪府知事は、昭和９年（１
９３４）９月２２日に府民に対して、告諭（知事が府民に対して呼びかけたもの）やラジオ放送によって被害状況を説
明し冷静な対処を求めた。
そして、同日、府庁内に「臨時暴風雨被害対策本部」を設け、６０余の救護班を組織して被災地に派遣し医療救護
にあたった。また、とりあえず１０万人分の食料を調達して輸送・配給につとめ、寝具衣料などを用意して応急救助
を行った。さらに、警察官を動員して被害者の救助・治安に当たらせ、被災地における生活必需品や応急復旧材
料の不足に乗じて不当な利益を得ようとする者がでないように取締りを厳重にした。
同日午後１時より「緊急府会議員全員協議会」が開かれ、被害状況の報告と応急救護に要する経費などに関して
協議した。引き続き府参事会を招集して、暴風雨水害応急費及び救助費約９万円の支出に関する予算を可決し
た。
１０月９日には、臨時府会が開かれ、被害を受けた中小商工業者や農民に対して速やかに資金を融資すること
や、道路、河川、公園の復旧費用や傷病者及び感染症予備費などとして、風水害の追加更生予算（１２万２千余
円）を支出することなどを審議し可決した。
さらに、大阪府は、１０月１０日に各方面と協力して、災害の応急及び復旧事業計画書を作成して政府に上申し、
同月１２日には、大阪府と事情を同じくする京都・兵庫の両府県知事と協議の上、三府県知事連名で政府に対して
国家財政からの支援を要望したのである。
（３）高潮対策
室戸台風では、特に西大阪とよばれる大阪西部の平坦な地域での高潮の被害が大きかった。この地域は、ほとん
どが淀川、大和川の河口三角州を長年にわたって干拓造成したもので何々新田と呼ばれていた。
新田開発に当っては、その周囲に堅固で防潮堤の機能をもつ堤防が設けられたが、洪水や高潮のためにたびた
び被害を受けた。しかし、その都度復旧され、毎年定期的な補修も行われて、高潮防御の重要な役割を担ってい
た。
ところが、明治末期、新淀川の開削や大阪港の築港などが行われた結果、洪水の危険性と、河口地域の堤防が
直接風や波を受ける心配がなくなり、また、近代産業の発達に伴って新田も耕地から工業用地や市街地に発展し
た。
一方、市内各河川の改修や運河の開削が相次いで行われて、河川利用の活発化とともに、堤防は低められたり、
切り崩されたりして、その形状が次第に変わり、高潮に対して無防備の状態になっていた。このような状態の時に
大阪を襲ったのが室戸台風で、既述したような甚大な高潮の被害となった。
この後、高潮対策に関して、大阪府は、安治川、木津川、尻無川などの大阪市内の河川、神崎川などの被災箇所
の復旧工事を実施した。また、大阪市は、室戸台風のような史上最大級の台風やそれによって引き起こされた異
常高潮を完全に防御する施設を整備することは、経済的、技術的に不可能であるとし、被害の程度を軽減するこ
とを第一義として、港湾復興事業を、昭和９年から２１年まで実施した。
しかし、これらの高潮対策は、港湾機能の確保と浸水防止という二つの相反する問題に対して根本的な解決策を
持たず、港湾利用を主に進められた。このため、防潮堤は地盤沈下の進行によりその機能をほとんど失い、昭和
１９年（１９４４）、２０年の高潮で大きな被害を被った。
■ ジェーン台風
（１）台風の概況と被害状況
ジェーン台風は、昭和２５年（１９５０）８月２７日に硫黄島東方海上で発生した熱帯低気圧が発達し、９月１日には
台風となったもので、３日午前８時４５分には室戸岬付近を通過した。その後、台風は、正午には淡路島南端を通
り、午後１時４５分神戸付近に上陸し、兵庫県東部を横断し、午後２時３０分ごろ舞鶴付近を通過し、若狭湾に抜け
た。さらに、能登半島を横断して日本海沿岸を北上し、４日朝には札幌に達した。
被害の発生は九州を除く西日本から北海道まで台風の経路付近一帯に及び、大阪をはじめ関西地方では既述し
た昭和９年（１９３４）の室戸台風以来の大きな被害を受けた。陸上の水害は徳島県で、高潮による水害は大阪、
兵庫、和歌山の各府県でひどかった。
大阪府の被害の状況は、死者２４０人、負傷者２１，２１５人、行方不明１６人、合計２１，４７１人、住宅及び非住宅
の全壊・半壊・流出７１，１３３戸、床上・床下浸水９４，１６４戸、田畑被害９，７９１・８５ｈａであった。
（２）大阪府の対応
ジェーン台風に対して、大阪府は、昭和２５年（１９５０）９月３日午後５時に、被害が大きく広汎に及んでいることを
もって府内に災害救助法を発動した。同時に、赤間文三知事を隊長とする大阪府災害救助隊が直ちに救助に入
ったが、特に今次災害の重要性に鑑み大阪府災害対策本部を編成設置して、被災者の収容、生活必需物資の配
給、医療救護及び防疫、住宅応急対策、物価対策などを迅速に計画的に実施した。
また、９月８日には、災害対策臨時府会が開かれ、災害救助基金歳入歳出追加予算や、風水害に対する府税の
減免に関する条例の制定などを審議し可決した。
（３）高潮対策
このジェーン台風以前、すなわち昭和２０年（１９４５）年から２５年（１９５０）にかけての高潮対策として、まず、２０
年の高潮の直後に大阪府と大阪市は緊急防潮堤工事を２３年度まで行い完成させた。これは、大阪市内の主要
河川、運河、入堀にＯ.Ｐ.（注１）＋３．５０ｍの堤防を設けるもので、１７億円余を費やして行われた。
しかし、この緊急防潮堤工事は、堤土に戦災地の瓦礫混じりの土を使用するなど資材、工法とも悪条件のもとで行
われたこともあって、損傷や漏水などの維持補修に追われ、また、背後地の復興も進んだために新たな高潮対策
が必要となった。
そこで、昭和２４年から、大阪府が事業主体となり、建設省所管の大阪市内河川特殊災害防除施設事業として、
恒久防潮堤工事が計画された。この計画では、基準堤防高Ｏ.Ｐ.＋３．５０ｍとし、２５年までの２年間に、防潮堤約
１２ｋｍ、恩貴島橋、北港新橋の嵩上げ及び排水ポンプ場の新設などを約６億９千万円の事業費で行った。
さらに、大阪市は、昭和２２年に港区、大正区の港湾地域で区画整理事業を導入し、Ｏ.Ｐ.＋３．５０ｍの高さ以上
に全面盛土し、高潮の被害を受けにくい港湾地域を形成する大阪復興計画を決定し、工事に着手した。この事業
は、河川を拡幅・浚渫することによって大阪港の内港化を図り、さらに、生じた土砂を盛土に利用しようとするもの
で、昭和２５年まで２．４キロ平米地域の盛土工事を実施した。
しかし、このような高潮対策にもかかわらず、ジェーン台風では大きな被害が出た。そこで、この台風により、従来
の高潮対策を根本的に再検討する要に迫られた。すなわち、河川、港湾における高潮対策に加え、地盤沈下を防
止するための工業用水道の建設をも含む総合高潮計画が立てられ、府市一体となってこれを強力に遂行するよう
になったのである。
具体的にはまず、計画高潮位を、今までの高潮被害の状況を検討してＯ.Ｐ.＋５．００ｍとした。
次に、港湾地域を除く大阪市内河川については、大阪府が事業主体となって、建設省所管の大阪市内河川高潮
防御対策事業及び中小河川神崎川改良工事として、防潮堤、排水施設、橋梁の嵩上げを実施した。工事は、河
川法施工河川と準用河川の防潮堤は大阪府が、その他の河川、海岸の防潮堤、排水施設及び橋梁の嵩上げは
大阪市が、それぞれ分担して行った。
また、港区、大正区では、既述したように盛土工事が進められていたが、引き続き盛土方式とした。さらに、盛土の
困難な工場密集地帯や非戦災地域には、防潮堤を実施することとした。
これらの総合高潮計画に基づく事業に、約９年の歳月と２０８億円の工事費を費やし、昭和３４年（１９５９）に完成
した。また、この総合高潮計画では、地盤沈下対策としての工業用水道建設事業が建設省所管の公共事業として
認められ、工場の密集している此花区及び福島区の一部を対象として、大阪市が昭和２６年（１９５１）から実施し
たのである。
■ 第二室戸台風
（１）台風の概況と被害状況
この台風は、昭和３６年（１９６１）９月６日にマーシャル諸島東部に発生した熱帯低気圧が発達し、８日に台風とな
ったもので、１６日に室戸岬に上陸し、その後紀伊水道北部から大阪の西部を経て、近畿地方を通過した。その最
盛期には中心気圧・最大瞬間風速及び暴風半径とも記録的なものとなり、強さ、進路において既述した昭和９年
（１９３４）の室戸台風とよく似ていたので、第二室戸台風と命名された。
第二室戸台風は、室戸台風や、昭和３４年（１９５９）９月の伊勢湾台風に匹敵する超大型の台風であり、台風の中
心の右側にあたる大阪では、高潮と暴風により甚大な被害を受けた。
この台風による被害は４６都道府県に及び、大阪府内では、死者３２人、負傷者２，３９２人、合計２，４２４人、家
屋の全壊・半壊・流失２４，７４２戸、床上浸水６１，４８８戸、床下浸水５９，７２９戸、田畑被害３３，１９２・２ｈａであ
った。
（２）大阪府の対応
この第二室戸台風に対して、大阪府は、昭和３６年（１９６１）９月１５日に災害対策本部を設置し、水防その他災害
予防措置の点検と徹底を行い、翌１６日９時３０分には災害救助隊に待機命令を発すると共に、各出先機関にも
待機命令を発するなど、災害発生時の救助に備えていた。
しかし、既述したように大阪府内で大きな被害が出たために、１６日１９時４０分に大阪市内被害１１区に災害救助
法を適用したのを皮切りに、それを泉州、河内地方の市町村にも適用した。また、被害者の救出、収容、救助物
資の輸送、配給、医療救護・防疫、住宅応急対策、物価対策などを行った。
府議会の方では、９月２１日に、９月定例府議会を開き、災害復旧対策に必要な予算その他の議案を審議し可決
した。
（３）高潮対策
ジェーン台風以後、既述したような高潮対策が講じられてきたにもかかわらず、第二室戸台風でも高潮の被害が
甚大であった。これは、戦後の産業復興に伴う地下水の過剰採取によって年々の地盤沈下が進み防潮堤や盛土
そのものが沈下していたためである。
特に、地盤沈下は、昭和３５年（１９６０）にそのピークに達し、年間１０ｃｍ以上が観測され、防潮堤などの防潮施
設は高さが不足し、その機能は著しく低下していた。このような状態の時に第二室戸台風に襲われ高潮の被害を
受けたのである。
そこで、災害復旧工事を行う一方、緊急３ヵ年計画（昭和３７年から３９年）を策定実施し、地盤沈下の著しい防潮
施設を緊急に施工してその機能回復を行った。
しかし、西大阪の人々の生命、財産をより確実に守り、また、大阪の社会的、経済的発展には、防潮施設をより強
化し、高潮による被害の不安を取り除く必要があった。
このため、建設省、運輸省、大阪府及び大阪市は、昭和４０年（１９６５）に、計画目標として伊勢湾台風級の超大
型台風による高潮に十分対処できる恒久的防潮施設を整備するという恒久計画を定めた。
この恒久計画における計画高潮位は、Ｏ.Ｐ.＋５．２０ｍとした。また、淀川以北の神崎川地区では、比較的橋梁が
少なく、流域、洪水流量も大きいため、防潮堤を河川沿いに築造して高潮を防ぐ、従来の防潮堤方式を踏襲し、防
潮堤の計画高をＯ.Ｐ.＋６．００から８．１０ｍとした。
一方、淀川以南の地区で防潮堤方式を採用した場合、数多い橋梁のすべてを嵩上げするなど多大な工事費用が
必要となり、さらに、わが国の社会・経済活動の中心地の一つでもある大阪市中枢部の交通などの都市機能に悪
影響を与えることにもなる。そこで、この地区では、河川の下流部に防潮水門を建設し水門上流には高潮を遡上さ
せず、上流域からの洪水流出はポンプにより排出する、防潮水門方式を採用した。防潮堤の計画高は、水門の下
流部でＯ.Ｐ.＋６．６０ｍ、上流部でＯ.Ｐ.＋４．３０ｍ、大阪市の臨港地区ではＯ.Ｐ.＋５．７０ｍから７．２０ｍとした。
この恒久計画に基づき、昭和４０年（１９６５）以降、防潮堤、防潮水門及び排水機場などの建設が行われた。防潮
堤は、国土交通省、大阪府、大阪市がそれぞれ管理するものを総計すると１８７ｋｍに及ぶ。
防潮水門は、大阪府が管理するものが９門（注２）、大阪市が管理するものが８門合計１７門（注２）完成した。特に
三大アーチ型水門（安治川、尻無川、木津川水門）は、昭和５０年（１９７５）、５４年（１９７９）の台風時にその威力
を発揮した。
排水機場は、防潮水門を高潮に備えて閉鎖した時、上流河川からの洪水流出や市街地からの排水を処理するも
ので、毛馬、旧猪名川、高見に設けられている。とくに毛馬排水機場は、高潮対策の代表的な排水機場で、これも
昭和５４年の台風時に威力を発揮した。
この他、例えば、岸和田市の岸和田水門を中心とする新防潮堤ラインが計画され、昭和５１年度から事業が実施
され、平成元年に完成している。また、地盤沈下に関しては、大阪府では１９ヵ所、大阪市では１１ヵ所の観測所を
設けて、その監視にあたっているのである。
■ おわりに
以上述べたように、室戸、ジェーン、第二室戸の三大台風は、いずれも大阪に大きな被害をもたらした。大阪府は
これらの被害に対し、迅速な救援、救護、復旧に努めると共に、より高度の高潮対策など防災対策を講じてきた。
現在では、防潮堤、水門の耐震性を向上させることや東南海・南海地震で発生する津波への防災対策を進めると
ともに、親水性に優れ、河川と街が一体となったスーパー堤防や水の都大阪の再生を目指した水辺空間の整備を
行っているのである。
（注１） Ｏ.Ｐ.
Osaka Peilの略語でオランダ語の水平面・海抜の意味である。明治７年に大阪港で観測された最低潮位をＯ.Ｐ.±０
とし、現在でも、大阪付近における水準測量などの基準標高として用いられている。
（注２） 現在では、それぞれ８門、１６門。
【参考文献】
・『大阪府風水害誌』（大阪府、昭和９年）
・『ジェーン台風誌要』（大阪府、昭和２６年）
・『大阪府会史』第４篇上（大阪府会事務局、昭和３２年）
・『西大阪高潮対策事業誌』（大阪府・大阪市、昭和３５年）
・『第二室戸台風災害誌』（大阪府、昭和３７年）
・『大阪市内高潮対策事業概要』（大阪府、昭和４０年）
・『大阪地盤沈下対策誌』（大阪地盤沈下総合対策協議会、昭和４７年）
・『大阪の気象百年』（大阪管区気象台、昭和５７年）
・『３０周年記念誌』（大阪地盤沈下総合対策協議会、平成５年）
・『大阪府地域防災計画 関係資料』（大阪府防災会議、平成１４年）
当館所蔵資料『航空写真』と『地形図』の紹介
大阪府公文書館では、平成１６年３月、大阪府土木部事業管理室検査情報センターが保管・管理してきた『航空写
真（昭和３６年から平成５年）』及び『地形図（昭和３６年から平成７年）』を引き継ぎました。
この航空写真は、都市計画のもとになる地形図を作成するため、飛行中の航空機から航空カメラを使用して撮影
されたもので、写真の大きさは、１枚２３ｃｍ×２３ｃｍです。航空写真が、どの場所で撮影したか特定するために必
要な航空写真標定図と呼ばれる地図があります。その地図上には、撮影した航空写真の撮影地点、撮影コース番
号、写真地点番号などが記されており、これを使って見たい場所の航空写真を探し出します。
これらの『航空写真（昭和３６年から平成５年）』は、大阪府公文書館所蔵資料検索システムにより標題などを検索
することができます。航空写真原本は当館で閲覧することができます。
『航空写真（昭和３６年から平成５年）』
標 題 縮尺 主な撮影地域
大阪府全域航空写真 昭和３６年度 1/10000 白黒 大阪府全域
1/20000 白黒
1/8000 白黒
大阪府全域航空写真 昭和４２年度 1/15000 白黒 大阪府全域
大阪府全域航空写真 昭和４５年度 1/15000 白黒 大阪府全域
大阪府全域航空写真 昭和４６年度 1/12500 白黒 大阪府全域
大阪府全域航空写真 昭和５０年度 1/8000 カラー 大阪府全域
大阪府全域航空写真 昭和５２年度 1/12500 白黒 大阪府南部
大阪府全域航空写真 昭和５４年度 1/12500 白黒 大阪府北中部
大阪府全域航空写真 昭和５５年度 1/12500 白黒 大阪府北部
大阪府全域航空写真 昭和５９年度 1/12500 カラー 大阪府南部
1/12500 白黒
大阪府全域航空写真 昭和６０年度 1/12500 カラー 大阪府中部
大阪府全域航空写真 昭和６１年度 1/12500 カラー 大阪府北部
大阪府全域航空写真 平成４年度 1/12500 カラー 大阪府中南部
大阪府全域航空写真 平成５年度 1/12500 カラー 大阪府北部
航空写真をもとにして、道路、等高線などを正確に描き、地形図が作成されます。地形図の大きさは、１枚６０ｃｍ
×８０ｃｍです。この地形図も当館で閲覧することができます。
『地形図（昭和３６年から平成７年）』
作成年度 縮尺 主な区域
昭和３６年度 1/3000 大阪府全域
昭和４２年度 1/3000 大阪府北部
昭和４３年度 1/3000 大阪府全域
昭和４５年度 1/2500 大阪府中部
昭和４６年度 1/2500 大阪府中南部
昭和４７年度 1/2500 大阪府北部
昭和５２年度 1/2500 大阪府南部
昭和５３年度 1/2500 大阪府南部
昭和５４年度 1/2500 大阪府中部
昭和５５年度 1/2500 大阪府北部
昭和５８年度 1/2500 大阪府北部
昭和５９年度 1/2500 大阪府南部
昭和６０年度 1/2500 大阪府中部
昭和６１年度 1/2500 大阪府南部
平成４年度 1/2500 大阪府南部
平成５年度 1/2500 大阪府中部
平成６年度 1/2500 大阪府中部
大阪府公文書館企画展、歴史資料講座開催のお知らせ
【企画展】
大阪府公文書館では、『記録からみる大阪の台風災害 －室戸台風から７０年－』と題して、企画展を開催します。
多数のご来館をお待ちいたしております。
とき 平成１６年１０月１日金曜日
から１０月２８日木曜日
午前９時１５分から午後５時
（ただし、土曜日・日曜日・祝日を除く。）
ところ 大阪府公文書館 ２階展示室
入場無料
なお、駐車場はございませんので、お車でのご来館はご遠慮ください。
【歴史資料講座】
大阪府公文書館において、歴史資料講座として「古文書講座」と「歴史講座」を開催します。
「古文書講座」では、はじめて古文書に触れる人を対象に、古文書の取り扱い方や古文書解読の基礎知識と、当
館所蔵の川中家文書（江戸時代の庄屋文書）を教材として、初心者向けの古文書解読を行います。また、「歴史講
座」では、企画展で取り上げたテーマを中心に、大阪における台風災害やその後の防災対策について紹介しま
す。
興味や関心のある方は、ぜひ、ご応募ください。
とき 平成１６年１０月１８日月曜日
１０月２０日水曜日
１０月２２日金曜日
古文書講座 １３時３０分から１４時５０分
歴史講座 １５時００分から１６時００分
各回の講義内容は、同じです。
ところ 大阪府公文書館 ３階会議室
募集定員 各回３０名（先着順）
受講料 無料
申込方法
・ 往復はがきに１住所２氏名（ふりがな）３年齢４電話番号５希望日（第３希望まで可）および返信用の宛名を明記
の上、下記の住所あてにお申込みください。
・ インターネットでも申込みができます。
http://www.pref.osaka.lg.jp/archives/
申込締切 ・ 往復はがきでの申込み
平成１６年１０月１４日木曜日（必着）
・ インターネットでの申込み
平成１６年１０月２０日水曜日まで
（各回定員に達し次第締切ります。）
申込先 〒５５８－００５４
大阪市住吉区帝塚山東２丁目１－４４
大阪府公文書館 電話(06)6675－5551
利 用 案 内
◆ 閲覧時間
・月曜日から金曜日 午前９時１５分から午後５時
◆ 休館日
・土曜日、日曜日、祝日及びその振替休日
・年末年始（１２月２８日から１月４日）
・毎月末日（土曜日の場合はその前日、・日曜日の場合はその前々日）
公文書館は、主に府が作成・入手した公文書や資料類のうち歴史的・文化的な価値があるものを保存し、広くみな
さんにご利用いただく施設です。
最寄駅
阪堺電軌上町線帝塚山三丁目駅（徒歩３分）
南海高野線帝塚山駅（徒歩６分）
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